YL株主優待ラボ
3472

日本ホテル&レジデンシャル投資法人

0109 / その他
結論:PBR0.86倍で資産面に割安感があるホテル系投資法人。優待はアパホテルの宿泊ポイントで、配当利回りのデータは掲載されていません。最低投資額7,200,000円と高額銘柄です。 四拍子は 2○1△1×

四拍子スコア 2○1△1×

割安
黒字
連続増配
×
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

日本ホテル&レジデンシャル投資法人はどんな会社?

日本ホテル&レジデンシャル投資法人(3472)は、ホテルと住居を投資対象とする不動産投資信託(REIT)です。アパグループとの関係が深く、アパホテルを中心としたホテル物件への投資を行っています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
21.10
適正
優待利回り
1.41%
配当利回り
-
連続増配
-

基本情報

株価65,900円
最低投資金額6,590,000円
必要株数100
権利確定月12月
年間配当-
PER(実績)26.71倍※実績EPS基準
PBR0.79倍

優待内容

アパホテル宿泊充当可能ポイント(1ポイント=1円)1口以上1口あたり500ポイント10口以上1投資主につき一律5,000ポイント《利用可能施設》アパホテル公式サイト(https://www.apahotel.com/)に掲載された「アパホテル」(アパホテルプライド、アパホテル&リゾート、アパホテルステイを含みます)の表記がある予約可能な施設。 ※利用対象施設の宿泊1泊につき上限1,000円まで充当可能。 ※優待ポイントの付与には、会員登録が必要。また、現金及び商品との交換は不可。

金額換算: 年間 約1,000

優待判定():アパホテルの宿泊に使えるポイントであり、自社が保有するホテル施設の稼働率向上に結びつく優待です。会社にとって続ける合理性があるため○判定です。

強み

  • PBR0.86倍と1倍を下回っており、資産面から見た割安感がある
  • 当期純利益約7億6,700万円で黒字を維持
  • 優待はアパホテル宿泊ポイントで、自社施設の利用につながる合理性のある設計
  • 優待利回り1.41%で、宿泊を利用する方には実質的な還元がある

弱み・注意点

  • ミックス係数25.1で、四拍子基準の15以下(割安)から離れている
  • 最低投資額7,200,000円と非常に高額で、投資ハードルが高い
  • 配当利回りのデータが掲載されていないため、インカム面の全体像が見えにくい
  • 連続増配は確認できず、分配金の安定性を見極めにくい

日本ホテル&レジデンシャル投資法人の四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数25.1)

ミックス係数は25.1です。株主優待ラボでは「15以下が割安」を基準にしているので、割安ゾーンには入りません。PERは29.19倍と高めですが、PBRは0.86倍と1倍を下回っており、資産面では割安感があります。

黒字(当期純利益約7億6,700万円)

当期純利益は約7億6,700万円で、黒字を維持しています。ホテルと住居の二本柱で収益を確保している状況です。

連続増配0期

連続増配は確認できません。REITの分配金は利益に連動するため、業績によって増減する構造です。

優待(アパホテル宿泊ポイント)

優待内容はアパホテルの宿泊に充当できるポイント(1ポイント=1円)です。保有口数に応じた段階式です。

保有口数ポイント数
1口以上1口あたり500ポイント
10口以上一律5,000ポイント

利用対象施設の宿泊1泊につき上限1,000円まで充当可能です。ポイントの付与には会員登録が必要で、現金及び商品との交換はできません。自社が保有するホテルの稼働率向上に結びつく優待のため、○判定です。

投資する際のリスク

注意:ホテル系投資法人は宿泊需要に大きく依存します。景気後退やインバウンド需要の変動で稼働率が下がると、分配金が減少するリスクがあります。
注意:最低投資額が720万円を超える高額銘柄です。ポートフォリオに占める比率が大きくなりやすく、分散投資がしにくくなる点に注意が必要です。
注意:宿泊ポイントは1泊につき上限1,000円までの充当で、現金や商品との交換はできません。利用しない方にとっては実質的な価値が限られます。

この銘柄を購入するには

証券口座をお持ちでない方は、以下から口座開設できます

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。