YL株主優待ラボ
3708

特種東海製紙

0111 / パルプ・紙
結論:配当利回り7.43%の高配当銘柄。PER11.61倍と利益面の割安感がある一方、300株以上が優待条件で最低投資額484,800円とハードルは高め。 四拍子は 2○1△1×

四拍子スコア 2○1△1×

割安
黒字
連続増配
×
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

特種東海製紙はどんな会社?

特種東海製紙(3708)は、特殊紙や家庭紙を製造する紙パルプメーカーです。工業用の特殊紙に強みを持つほか、家庭用のトイレットペーパーやペーパータオルなどの日用品も手がけています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
3.48
割安
優待利回り
0.20%
配当利回り
6.69%
連続増配
-

基本情報

株価1,794円
最低投資金額538,200円
必要株数300
権利確定月8月
年間配当120円/株
PER(予想)12.88倍
PBR0.27倍

優待内容

①図書カード 1,000円②トイレットペーパー(@12ロール×8パック)③高級トイレットペーパー(@12ロール×8パック)④タウパー・ポップペーパー(Mサイズ @200枚)300株以上継続保有期間 3年未満:①継続保有期間 3年以上:② または ④×12個 いずれか選択900株以上継続保有期間 3年未満:② または ④×12個 いずれか選択継続保有期間 3年以上:③ または ④×18個 いずれか選択 ※選択制に該当し期限内に申し込みがなかった場合は④を送付。

金額換算: 年間 約1,000

優待判定():長期保有では自社製品を選べる一方、300株以上・3年未満の最低条件では図書カードが優待内容です。入口の優待が金券系であるため、安全側で△判定としています。

強み

  • 配当利回り7.43%と高配当ラインの3%を大幅に超える水準
  • PER11.61倍と利益面から見て割安感がある
  • 当期純利益約36億円で黒字を維持している

弱み・注意点

  • PBRのデータがなく、ミックス係数も算出されていないため、資産面からの割安性は評価できない
  • 連続増配は確認できず、四拍子基準の3期以上には届いていない
  • 300株以上が優待条件で最低投資額484,800円とハードルが高い
  • 優待利回り0.20%と配当中心の利回り構成で、優待の貢献度は小さい

特種東海製紙の四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数 データなし)

PBRのデータがないため、ミックス係数は算出されていません。PERは11.61倍で、利益面から見ると割安な水準です。ただし、資産面の指標が不足しているため、総合的な割安判定は難しい状況です。

黒字(当期純利益約36億円)

当期純利益は約36億円で、黒字を維持しています。特殊紙と家庭紙の両輪で安定した収益基盤を持っていると見ることができます。

連続増配 確認できず

株主優待ラボで集計している範囲では、連続増配は確認できません。四拍子基準の3期以上には届いていない状態です。

優待(図書カード・自社製品トイレットペーパー等の選択制)

優待内容は保有株数と継続保有期間に応じて変わる選択制です。300株以上・3年未満は図書カード1,000円ですが、3年以上になると自社製品のトイレットペーパーまたはペーパータオルに切り替わります。選択制で期限内に申し込みがなかった場合はペーパータオルが届きます。

保有株数3年未満3年以上
300株以上図書カード 1,000円トイレットペーパー(12ロール×8パック) または ペーパータオル(200枚)×12個
900株以上トイレットペーパー(12ロール×8パック) または ペーパータオル(200枚)×12個高級トイレットペーパー(12ロール×8パック) または ペーパータオル(200枚)×18個

長期保有で自社製品が届く設計には合理性がありますが、300株以上・3年未満の最低条件では図書カードが優待内容です。入口の優待が金券系である点を重く見て、四拍子基準では△の判定としています。

投資する際のリスク

注意:紙パルプ業界は原材料(パルプ・古紙)の価格変動やエネルギーコストの影響を受けやすい業種です。原材料高が続くと利益が圧迫されるリスクがあります。
注意:ペーパーレス化の進展により、紙需要が中長期的に減少する可能性があります。特殊紙や家庭紙の需要動向には注意が必要です。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。