YL株主優待ラボ
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西武ホールディングス

0111 / 陸運業
結論:西武グループの鉄道・バス全線で使える片道きっぷが株数に応じて得られる優待で、沿線在住・在勤者にとって実用性が高い選択肢になりうる。配当利回り1.36%と合わせて、西武線をよく利用する投資家との相性が良い銘柄。 四拍子は 2○2×

四拍子スコア 2○2×

割安
×
黒字
連続増配
×
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

西武ホールディングスはどんな会社?

西武ホールディングスは、関東を中心に鉄道・バス事業を展開する西武グループの持株会社。交通インフラのほか、不動産、ホテル・レジャー、建設・サービスなど幅広い事業を手がけるコングロマリットである。西武鉄道やプリンスホテルなどの事業ブランドを傘下に持ち、沿線地域の生活基盤と観光・レジャー需要を支えている。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
33.29
割高
優待利回り
-
配当利回り
1.42%
連続増配
-

基本情報

株価2,819円
最低投資金額281,950円
必要株数100
権利確定月1月
年間配当40円/株
PER(予想)25.03倍
PBR1.33倍

優待内容

株主優待乗車証100株以上<3月末のみ>電車・バス全線 片道きっぷ 2枚300株以上電車・バス全線 片道きっぷ 2枚500株以上電車・バス全線 片道きっぷ 4枚1,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 10枚2,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 20枚3,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 30枚5,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 50枚10,000株以上電車全線パス 1枚20,000株以上電車・バス全線パス 1枚40,000株以上電車・バス全線パス 2枚上記に加えて、3年以上継続保有の場合3,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 5枚追加10,000株以上電車・バス全線片道きっぷ 10枚追加

優待判定():電車・バス全線の片道きっぷは沿線利用者にとって日常的に活用しやすく、株数増加に応じてきっぷ枚数が段階的に増える構成。3年以上継続保有でさらに枚数が追加される長期優待制度もあり、継続保有インセンティブが明確な点も評価できる。

強み

  • 電車・バス全線の片道きっぷが優待として得られ、沿線在住・在勤者は日常的に利用しやすい
  • 100株から優待が発生し、最小投資額293,700円でまず2枚のきっぷを受け取れる段階設計
  • 株数に応じてきっぷ枚数が増え、大口保有者向けには全線パス(電車・バス)も用意されている
  • 3年以上継続保有の場合、3,000株以上で片道きっぷ5枚追加、10,000株以上でさらに10枚追加と、長期保有特典が明確に設けられている
  • 鉄道・バスに加え、ホテル・レジャー・ゴルフ・温泉など多様な施設を傘下に持つグループ企業ならではの幅広い優待カテゴリ

弱み・注意点

  • 優待乗車証の権利確定月は3月末のみの年1回で、1月権利確定の配当とは別スケジュールである点に注意が必要
  • benefit_yieldがデータ未掲載のため優待利回りの数値確認ができず、利回り面での客観比較がしにくい
  • 沿線を利用しない投資家にとってきっぷの実用性は低く、優待の恩恵を受けにくい

優待内容の詳細(株数別)

優待乗車証の権利確定は3月末のみです。株数に応じて受け取れる内容は以下のとおりです。

保有株数 優待内容
100株以上電車・バス全線 片道きっぷ 2枚
300株以上電車・バス全線 片道きっぷ 2枚
500株以上電車・バス全線 片道きっぷ 4枚
1,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 10枚
2,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 20枚
3,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 30枚
5,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 50枚
10,000株以上電車全線パス 1枚
20,000株以上電車・バス全線パス 1枚
40,000株以上電車・バス全線パス 2枚

長期保有特典(3年以上継続保有)

上記に加え、3年以上継続保有の場合は以下の枚数が追加されます。

保有株数 追加優待
3,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 5枚追加
10,000株以上電車・バス全線 片道きっぷ 10枚追加

四拍子チェック

割安度(PER/PBR) PER 26.07倍、PBR 1.39倍。業種平均との比較が必要だが、割安水準とは言いにくい水準。
収益性 黒字で純利益は約2,582億円。収益基盤は確立されている。
配当 配当利回り 1.36%。連続増配実績は現時点では確認されていない。
優待 電車・バス全線きっぷは沿線利用者にとって実用性が高く、長期保有特典も付帯。benefit_yieldはデータ未掲載。

投資する際のリスク

注意:鉄道・バスを含む交通インフラ事業は、人口動態の変化や沿線人口の減少が長期的な収益に影響する可能性がある。
注意:ホテル・レジャー事業は景気動向や感染症リスクの影響を受けやすく、業績の変動要因になりうる。
注意:連続増配実績は0期であり、配当の安定的な増加については現時点では確認できない。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。