YL株主優待ラボ
9022

東海旅客鉄道

0111 / 陸運業
結論:PER8.0倍と利益面の割安感があり、当期純利益約4,584億円と大きな黒字を持つ鉄道銘柄。優待は自社営業路線の運賃・料金割引券だが、500株からが対象で最低投資額は2,071,000円と高額。 四拍子は 3○1△

四拍子スコア 3○1△

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

東海旅客鉄道はどんな会社?

東海旅客鉄道(JR東海 / 9022)は東海道新幹線を主力路線とする鉄道会社です。新幹線による旅客輸送のほか、在来線の運行や駅ビル・ホテルなどの関連事業も展開しています。東海地方の鉄道インフラを担う主要な企業です。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
4.97
割安
優待利回り
-
配当利回り
0.92%
連続増配
1期

基本情報

株価3,479円
最低投資金額1,739,500円
必要株数500
権利確定月3月
年間配当32円/株
PER(予想)6.72倍
PBR0.74倍

優待内容

運賃・料金割引券(自社営業路線内)500株以上500株ごとに1枚5,000株以上10枚+ 5,000株超過分1,000株ごとに1枚50,000株以上55枚+50,000株超過分1,500株ごとに1枚100,000株以上100枚250,000株以上250枚500,000株以上500枚上記に加え、継続保有3年以上100株以上1枚追加発行 ※1枚で1割引とし、2割引(2枚使用)までを限度。 ※運賃は普通片道乗車券。 ※料金はグリーン券 ・特急券・急行券及び 指定席券 (原則一列車に限る) ※寝台利用の場合は 運賃・料金とも割引対象外。

優待判定():自社営業路線内で使える運賃・料金割引券が優待内容であり、自社サービスへの送客効果が明確です。会社にとって続ける合理性がある優待です。

強み

  • PER8.0倍で15倍を大きく下回っており、利益面から見た割安感が強い
  • 当期純利益約4,584億円と非常に大きな黒字を確保している
  • 自社営業路線の割引券は自社サービスと直結しており、優待の継続性が見込まれる

弱み・注意点

  • PBR・ミックス係数のデータがなく、割安性の総合判断が難しい
  • 配当利回り0.77%は高配当ラインの3%を大きく下回っている
  • 優待は500株からが対象で、最低投資額2,071,000円と非常に高額
  • 連続増配は1期で、四拍子基準の3期以上には届いていない

東海旅客鉄道(JR東海)の四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数 データなし)

PBRのデータがないため、ミックス係数は算出できません。PERは8.0倍で15倍を大きく下回っており、利益面から見ると割安感が強い水準です。

黒字(当期純利益約4,584億円)

当期純利益は約4,584億円で、非常に大きな黒字を確保しています。新幹線は代替手段が限られるインフラであり、安定した収益力を持っています。

連続増配1期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は1期です。四拍子基準の3期以上には届いていません。

優待(運賃・料金割引券)

優待内容は自社営業路線内で使える運賃・料金割引券です。1枚で1割引となり、2枚使用で最大2割引が限度です。運賃は普通片道乗車券、料金はグリーン券・特急券・急行券及び指定席券(原則一列車に限る)が対象です。寝台利用の場合は割引対象外となります。

保有株数割引券枚数
500株以上500株ごとに1枚
5,000株以上10枚 + 5,000株超過分1,000株ごとに1枚
50,000株以上55枚 + 50,000株超過分1,500株ごとに1枚
100,000株以上100枚
250,000株以上250枚
500,000株以上500枚

上記に加え、100株以上を3年以上継続保有すると割引券が1枚追加発行されます。自社路線で使える割引券なので、会社にとっても乗車促進の効果があり、継続する合理性がある優待です。

投資する際のリスク

注意:鉄道業は自然災害や感染症の流行など外部要因で旅客需要が急減するリスクを持つ業種です。特に新幹線は出張や観光需要に依存しているため、経済環境の変化で乗客数が変動しやすい構造があります。
注意:優待の割引券は1枚で1割引、最大2枚使用で2割引が限度です。500株(約207万円)で割引券が1枚と、投資額に対する優待の比率は高くない点は押さえておきたいところです。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。