YL株主優待ラボ
9007

小田急電鉄

0111 / 陸運業
結論:当期純利益約520億円・連続増配4期の安定した大手私鉄。配当利回り2.87%に加え、自社グループ施設の割引券や電車全線優待乗車証がもらえます。ただし乗車証は500株以上からで、最低投資額は870,000円と高めです。 四拍子は 3○1△

四拍子スコア 3○1△

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

小田急電鉄はどんな会社?

小田急電鉄(9007)は新宿から箱根・小田原方面を結ぶ大手私鉄です。鉄道事業のほか、不動産、ホテル、レストラン、レジャー施設などを沿線を中心にグループで展開しています。箱根エリアの観光事業にも強みがあり、交通と沿線開発を一体で手がける事業モデルが特徴です。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
18.66
適正
優待利回り
-
配当利回り
3.09%
連続増配
4期

基本情報

株価1,617円
最低投資金額808,750円
必要株数500
権利確定月3月
年間配当50円/株
PER(予想)15.95倍
PBR1.17倍

優待内容

(有効期間6ヵ月)①電車全線優待乗車証(きっぷ式、1枚1乗車有効)②電車全線優待乗車証(定期券式)③電車全線および小田急バス全線共通優待乗車証(定期券式)500株以上①4枚1,500株以上①10枚2,500株以上①20枚3,500株以上①30枚5,000株以上①40枚10,000株以上①80枚15,000株以上②1枚+①30枚 または ①110枚30,000株以上③1枚+①30枚、②1枚+①60枚、①140枚より1つ選択上記に加え、3年以上継続して、以下の規定株数以上保有の場合1,500株以上①3枚追加5,000株以上①6枚追加500株以上小田急グループ関連施設の各種割引券(ショッピング、ホテル、レストラン、箱根エリアの施設)15,000株以上ゴルフ施設割引券、カレンダー(9月末株主対象) ※詳しくは自社ホームページを参照。

優待判定():自社グループの電車乗車証やグループ施設割引券が中心で、送客・囲い込みの効果があり、会社にとって継続する合理性があります。

強み

  • 当期純利益約520億円の安定した黒字基盤
  • 連続増配4期で、四拍子基準の3期以上をクリアしている
  • 配当利回り2.87%と3%に近い水準で、鉄道セクターとしては比較的高め
  • 自社グループの乗車証・ショッピング・ホテル・レストラン・箱根施設など多彩な優待

弱み・注意点

  • 優待の乗車証は500株以上からの発行。最低投資額は870,000円と高め
  • PER17.16倍で15倍を上回っており、割安とは言いにくい水準
  • PBR・ミックス係数のデータが掲載されていないため、割安性の総合判断がしにくい

小田急電鉄の四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数データなし)

PBRのデータが掲載されていないため、ミックス係数は算出できません。PERは17.16倍で、15倍を上回っています。割安性の判断材料としてはPERのみとなりますが、やや割高寄りの水準です。

黒字(当期純利益約520億円)

当期純利益は約520億円で、しっかり黒字を確保しています。鉄道を基盤に不動産・ホテル・観光と多角的な収益構造を持っています。

連続増配4期

連続増配は4期です。四拍子基準の3期以上をクリアしており、安定した株主還元の姿勢がうかがえます。

注意:株主優待ラボでは過去5年の配当データをもとに連続増配年数を数えているため、掲載している連続増配は最大でも4期です。実際にはもっと長い連続増配歴がある会社でも、株主優待ラボでは「4期」と表示される場合があります。

優待(自社グループ乗車証・施設割引券)

優待は電車全線優待乗車証(きっぷ式)と、小田急グループ関連施設の各種割引券がもらえます。乗車証は保有株数に応じて枚数が増えます。

保有株数電車全線きっぷ
500株以上4枚
1,500株以上10枚(3年以上継続保有:+3枚)
2,500株以上20枚
3,500株以上30枚
5,000株以上40枚(3年以上継続保有:+6枚)
10,000株以上80枚

500株以上でグループ関連施設の各種割引券(ショッピング、ホテル、レストラン、箱根エリアの施設)ももらえます。自社グループの交通・施設と直結した優待で、会社にとって送客メリットがあります。四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:鉄道事業は沿線人口の動態やテレワークの定着によって輸送需要が変動するリスクがあります。長期的な人口減少トレンドの影響にも注意が必要です。
注意:箱根エリアの観光事業は訪日観光の動向や自然災害の影響を受けやすい構造です。観光需要の変動が業績に影響する可能性があります。

この銘柄を購入するには

証券口座をお持ちでない方は、以下から口座開設できます

※ 広告を含みます

関連する優待銘柄

出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。