YL株主優待ラボ
9602

東宝

0111 / 情報・通信業
結論:配当利回り9.02%という高水準の利回りが目を引く銘柄で、映画招待券・演劇招待状といった自社エンタメを直接体験できる優待も備える。エンターテインメントを日常的に楽しみたい株主と相性が良い。 四拍子は 2○1△1×

四拍子スコア 2○1△1×

割安
×
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

東宝はどんな会社?

東宝は映画の製作・配給・興行を中心に、演劇興行や不動産賃貸事業なども展開する総合エンターテインメント企業。自社スタジオで製作した作品を自社系列の映画館で上映する一貫体制を持ち、国内映画産業において存在感のある立ち位置にある。演劇部門では帝国劇場をはじめとする自社劇場での公演も手がける。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
40.16
割高
優待利回り
-
配当利回り
8.95%
連続増配
1期

基本情報

株価1,229円
最低投資金額122,900円
必要株数100
権利確定月2月
年間配当110円/株
PER(実績)20.08倍※実績EPS基準
PBR2倍

優待内容

①映画株主招待券 ②演劇株主招待状(自社で指定の公演S席相当)100株以上①1枚500株以上①2枚2,500株以上①6枚5,000株以上①10枚10,000株以上①20枚25,000株以上①30枚50,000株以上①30枚+②2枚

優待判定():100株から映画株主招待券1枚が得られ、保有株数に応じて最大30枚+演劇招待状2枚まで段階的に拡充される。映画・演劇ファンにとって実用性が高く、自社事業と直結した優待内容として評価できる。

強み

  • 配当利回りが<span class="data-highlight">9.02%</span>と高水準で、インカム重視の投資家にとって注目しやすい水準
  • 最低投資額<span class="data-highlight">122,000円</span>(100株)から優待・配当の両方を受け取れる
  • 映画招待券は保有株数に応じて100株1枚〜50,000株30枚と段階的に増加し、大株主ほど恩恵が大きい設計
  • 50,000株以上では演劇株主招待状(S席相当)2枚も加わり、映画・演劇の両方を楽しめる
  • 黒字経営(純利益 約518億円)を維持しており、財務の安定感がある

弱み・注意点

  • benefit_yieldが非公開のため、優待の利回り換算が自身での試算に委ねられる
  • 演劇招待状は50,000株以上の大口保有者限定であり、一般的な個人投資家には縁遠い
  • 連続増配期数は<span class="data-highlight">1期</span>にとどまり、増配継続への実績は現時点では限定的

優待の詳細:株数別の受取内容

保有株数 映画株主招待券 演劇株主招待状
100株以上1枚
500株以上2枚
2,500株以上6枚
5,000株以上10枚
10,000株以上20枚
25,000株以上30枚
50,000株以上30枚S席相当 2枚

権利確定月は2月。映画招待券は自社が運営する映画館での鑑賞に利用できる。演劇招待状は自社で指定する公演のS席相当。

四拍子チェック

  • 配当利回り9.02% ― 高水準。インカム面では非常に注目しやすい水準。
  • 優待利回り:非公開(benefit_yieldデータなし)― 映画招待券の利用頻度によって実質的な恩恵が変わる。
  • バリュエーション:PER 19.93倍 / PBR 1.99倍 ― 割安圏とは言いにくいが、収益力を背景にした評価水準。
  • 業績・財務:純利益 約518億円で黒字を確保。エンタメ興行という変動性はあるものの、安定した収益基盤を持つ。

投資する際のリスク

注意:映画・演劇などコンテンツ興行は作品の흥行成績に業績が左右されやすく、ヒット作不在の時期に収益が落ち込むリスクがある。
注意:PERは<span class="data-highlight">19.93倍</span>、PBRは<span class="data-highlight">1.99倍</span>と市場での評価はある程度織り込まれており、業績悪化時の株価下落余地に注意が必要。
注意:配当利回りが高水準である分、減配が発生した場合の株価・利回り双方への影響が大きくなりやすい点はリスクとして意識しておきたい。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。