YL株主優待ラボ
8016

オンワードホールディングス

0111 / 繊維製品
結論:配当利回り4.07%の高配当に加え、自社ギフトカタログや自社ECサイトの買物割引券がもらえるアパレル優待株。PER10.0倍と利益面の割安感があり、最低投資額73,700円と手が出しやすい水準です。 四拍子は 4○

四拍子スコア 4○

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

オンワードホールディングスはどんな会社?

オンワードホールディングス(8016)は、日本を代表するアパレル企業グループです。百貨店向けのブランド事業を中心に、自社ECサイトの強化にも力を入れています。国内外で多数のファッションブランドを展開しており、衣料品だけでなくライフスタイル関連商品も手がけています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
10.38
割安
優待利回り
27.51%
配当利回り
4.13%
連続増配
3期

基本情報

株価727円
最低投資金額72,700円
必要株数100
権利確定月3月
年間配当30円/株
PER(実績)9.79倍※実績EPS基準
PBR1.06倍

優待内容

①自社ギフトカタログ、②自社ECサイト取扱商品の買物割引券100株以上②1,000株以上継続保有期間 1年以上:①3,000円相当+② 3年以上:①5,000円相当+②5,000株以上継続保有期間 1年以上:①10,000円相当+② 3年以上:①20,000円相当+②

金額換算: 年間 約20,000

優待判定():自社ギフトカタログと自社ECサイトの買物割引券が中心で、自社製品の販促・送客と結びついた優待です。

強み

  • 配当利回り4.07%と高配当ラインの3%を上回る
  • PER10.0倍と15倍を下回っており、利益面では割安な水準
  • 最低投資額73,700円と少額から始められる
  • 当期純利益約85億円の黒字で、連続増配3期と増配トレンドに乗っている
  • 優待は自社ギフトカタログ+自社ECサイト割引券で、自社製品との結びつきが強い

弱み・注意点

  • ミックス係数とPBRのデータが掲載されていないため、資産面の割安性は判断できない
  • 100株では自社ECサイトの買物割引券のみで、ギフトカタログは1,000株以上かつ1年以上の継続保有が条件
  • アパレル業界は消費トレンドの変化が早く、ブランド力の維持が常に求められる

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割安性(ミックス係数 データなし)

ミックス係数のデータは掲載されていません。PBRのデータも掲載されていないため、資産面での割安度は判断できません。一方、PERは10.0倍と15倍を下回っており、利益面から見ると割安な水準です。

黒字(当期純利益約85億円)

当期純利益は約85億円で、しっかり黒字を確保しています。アパレル業界は消費マインドや天候の影響を受けやすい面がありますが、現時点では安定した利益を出しています。

連続増配3期

連続増配は3期です。四拍子基準の3期以上をクリアしており、増配トレンドに乗っていると見ることができます。配当利回りは4.07%で、高配当ラインの3%を上回っています。

優待(自社ギフトカタログ・ECサイト割引券)

優待は自社ギフトカタログと自社ECサイト取扱商品の買物割引券です。保有株数と継続保有期間によって内容が異なります。

保有株数優待内容
100株以上自社ECサイト取扱商品の買物割引券
1,000株以上(1年以上)自社ギフトカタログ 3,000円相当+買物割引券
1,000株以上(3年以上)自社ギフトカタログ 5,000円相当+買物割引券
5,000株以上(1年以上)自社ギフトカタログ 10,000円相当+買物割引券
5,000株以上(3年以上)自社ギフトカタログ 20,000円相当+買物割引券

自社ブランド製品のカタログと自社ECサイトの割引券という構成で、会社にとって自社製品の販促・送客効果がある優待です。四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:アパレル業界は景気や消費者の嗜好変化の影響を受けやすい業種です。百貨店チャネルへの依存度が高い場合、百貨店市場の縮小に伴う影響も視野に入れておく必要があります。
注意:優待のギフトカタログは1,000株以上+継続保有1年以上が条件です。100株保有の場合はECサイト買物割引券のみとなるため、保有株数と継続保有期間の条件を事前に確認しておきたいです。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。