YL株主優待ラボ
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ベネフィットジャパン

0112 / 情報・通信業
結論:優待利回りが非常に高水準で、QUOカードに加え自社サービスの大型割引クーポンを受け取れる個性的な銘柄。ただし割引クーポンの実質的な価値は利用意向次第で大きく変わる点に注意が必要。 四拍子は 2○1△1×

四拍子スコア 2○1△1×

割安
×
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

ベネフィットジャパンはどんな会社?

ベネフィットジャパンは、モバイル通信サービスや自社ブランドのロボット端末、天然水宅配サービスなど複数の生活関連サービスを展開する情報・通信業の企業。自社グループのサービスを株主優待に組み込んだユニークな優待設計が特徴的で、サービスの普及促進と株主還元を組み合わせた戦略をとっている。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
26.32
割高
優待利回り
31.78%
配当利回り
3.25%
連続増配
3期

基本情報

株価2,430円
最低投資金額243,000円
必要株数100
権利確定月3月
年間配当79円/株
PER(予想)15.48倍
PBR1.7倍

優待内容

A~D全て贈呈100株以上A:QUOカード 500円分B:ONLYROBO ロボホン プレミアムの本体購入に利用できる割引クーポン 36,000円相当C:自社が提供するモバイルWiFi通信サービス 「ONLY Mobile Speedyプラン(レンタル)」の月額割引クーポン 15,600円相当D:自社グループが提供する天然水宅配サービス 「日本のおいしい天然水」の購入割引クーポン 9,600円相当 ※現金とのお引換え及び釣銭のお支払は不可。 ※B~Dのクーポン利用には受付有効期限あり。

金額換算: 年間 約36,000

優待判定():優待利回り31.78%と数値は突出して高いが、B〜Dの優待は自社サービスの割引クーポンであり、実際にそのサービスを契約・利用する意向がなければ恩恵を受けにくい。汎用性の高いQUOカードは500円分にとどまる。

強み

  • 優待利回りが31.78%と非常に高水準で、数値だけ見れば突出した魅力がある
  • QUOカード500円分はコンビニ・書店など幅広く使える汎用優待として確実に受け取れる
  • 配当利回りも3.57%あり、インカム面での実績が伴っている
  • 3期連続増配と直近の増配トレンドが継続しており、株主還元姿勢が見られる
  • PER14.08倍と相対的に低めの水準で、業績に対して過大評価されているわけではない

弱み・注意点

  • B〜Dの割引クーポンはいずれも自社サービス専用であり、利用しない場合は優待価値がほぼQUOカード500円分に留まる
  • クーポンには受付有効期限があり、期限内に利用手続きを行う必要があるため手間が生じる
  • 現金への引換や釣銭対応が不可のため、クーポン額面を余すなく活用しにくい場面がある
  • 純利益規模が約8億円と小規模であり、業績の振れ幅が優待・配当政策に直結しやすい

優待内容の詳細

100株以上保有でA〜D全てが贈呈されます。各内容は以下のとおりです。

区分 内容 優待価値
A QUOカード 500円
B ONLYROBO ロボホン プレミアムの本体購入に利用できる割引クーポン 36,000円相当
C 自社モバイルWiFi通信サービス「ONLY Mobile Speedyプラン(レンタル)」の月額割引クーポン 15,600円相当
D 自社グループの天然水宅配サービス「日本のおいしい天然水」の購入割引クーポン 9,600円相当

※現金とのお引換え及び釣銭のお支払は不可。B〜Dのクーポン利用には受付有効期限あり。

こんな方に向いている

  • ロボホン プレミアムの購入を検討しており、割引クーポンBを活用できる方
  • モバイルWiFiや天然水宅配サービスを既に利用中、または導入を考えている方
  • 配当と優待を合わせた総合利回りを重視するインカム志向の方

注意したいポイント

  • B〜Dはあくまで自社サービスの割引クーポンです。そのサービスを利用しない場合、実質的に受け取れる優待はQUOカード500円分のみになります。
  • 各クーポンには受付有効期限が設定されており、期限内に所定の手続きを行わないと失効するため、権利確定後は早めに確認することが大切です。
  • 優待利回りの数値は高いですが、クーポンの額面通りに価値を享受できるかどうかはご自身の生活スタイルや利用意向によって大きく異なります。

投資する際のリスク

注意:自社サービスの契約者獲得が振るわない場合、優待の設計変更や縮小が行われるリスクがある。クーポン型優待は一般的に廃止・変更されやすい傾向がある。
注意:情報・通信業は競合環境が激しく、自社のモバイルWiFiや天然水宅配サービスの競争力が低下した場合、業績・株価ともに影響を受けやすい。
注意:小型株であるため、市場全体の地合い悪化時に株価の下振れ幅が大きくなりやすい点に注意が必要。

この銘柄を購入するには

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。