YL株主優待ラボ
5949

ユニプレス

0111 / 輸送用機器
結論:配当利回り4.34%と高配当ラインを超える一方、当期純利益は赤字でPER・PBR・ミックス係数がデータなし。優待は100株から取得可能なポイント制カタログ方式です。 四拍子は 1△2×

四拍子スコア 1△2×

割安
-
黒字
×
連続増配
×
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

ユニプレスはどんな会社?

ユニプレス(5949)は自動車部品メーカーで、車体骨格部品を中心にプレス加工技術を強みとしています。日産自動車グループ向けを主力としつつ、グローバルに生産拠点を展開しています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
-
-
優待利回り
0.24%
配当利回り
4.63%
連続増配
-

基本情報

株価1,297円
最低投資金額389,100円
必要株数300
権利確定月3月
年間配当60円/株
PER(予想)-
PBR0.43倍

優待内容

保有株式数、保有期間に応じた株主優待ポイントを贈呈株主優待ポイントはオリジナルカタログの中からお好きな商品と交換。長期保有するほどポイントが大幅にアップ。100株以上1年以上:1,000ポイント 2年以上:2,000ポイント 3年以上:3,000ポイント300株以上1年未満:1,000ポイント 1年以上:2,000ポイント 2年以上:3,000ポイント 3年以上:4,000ポイント500株以上1年未満:2,000ポイント 1年以上:3,000ポイント 2年以上:4,000ポイント 3年以上:5,000ポイント<優待品>・食品、雑貨など数十点 ・自社オリジナルグッズ ・社会貢献活動団体への寄付 ・寄付金付きQUOカード・デジタルギフト

金額換算: 年間 約933

優待判定():優待品は食品・雑貨・自社グッズ・寄付・QUOカードなどのカタログ選択制です。自社製品そのものではなくカタログギフト・金券系の色合いが強いため、△判定としています。

強み

  • 配当利回り4.34%と高配当ラインの3%を超えている
  • 優待は100株から取得でき、長期保有でポイントが段階的にアップする設計
  • 自動車部品のプレス加工技術に強みがあり、グローバルに拠点を持つ

弱み・注意点

  • 当期純利益が赤字で、四拍子の「黒字」基準を満たしていない
  • PER・PBR・ミックス係数のデータがなく、割安性の判断ができない
  • 連続増配は確認できず、増配基準も未達

ユニプレスの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数データなし)

PER・PBR・ミックス係数のデータはいずれも掲載されていません。株主優待ラボでは「ミックス係数15以下が割安」を基準にしていますが、現時点では割安性の判断ができない状況です。

赤字(当期純利益約-75億円)

当期純利益は約-75億円で、赤字の状況です。四拍子の「黒字かどうか」の基準を満たしていません。自動車部品業界は景気や為替の影響を受けやすく、業績の回復動向を確認しておきたいところです。

連続増配0期

株主優待ラボの集計では、連続増配は確認できません。配当利回り自体は4.34%と高い水準ですが、増配の継続性という観点では実績がない状況です。

優待(ポイント制カタログ方式)

保有株式数と保有期間に応じて株主優待ポイントが付与され、オリジナルカタログの中から商品と交換できます。食品、雑貨、自社オリジナルグッズ、社会貢献活動団体への寄付、寄付金付きQUOカード・デジタルギフトなどが選べます。

保有株数1年未満1年以上2年以上3年以上
100株以上-1,000ポイント2,000ポイント3,000ポイント
300株以上1,000ポイント2,000ポイント3,000ポイント4,000ポイント
500株以上2,000ポイント3,000ポイント4,000ポイント5,000ポイント

長期保有でポイントがアップする設計になっていますが、カタログの選択肢は自社製品に限定されておらず、金券系の側面もあります。四拍子基準では△の判定です。

投資する際のリスク

注意:赤字の状態が続く場合、配当や優待の見直しが検討される可能性があります。現時点では配当利回り4.34%が維持されていますが、業績回復の動向には注意が必要です。
注意:自動車部品業界は完成車メーカーの生産計画に大きく左右されます。特定の取引先への依存度が高い場合、受注減のインパクトが大きくなりやすい構造です。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。