YL株主優待ラボ
8194

ライフコーポレーション

0111 / 小売業
結論:当期純利益約179億円の安定した収益基盤を持つスーパー銘柄。ミックス係数19.13で割安ゾーンには入りませんが、配当利回り2.52%に加えて自社商品券やPB商品詰合せの優待が選べます。 四拍子は 2○2△

四拍子スコア 2○2△

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

ライフコーポレーションはどんな会社?

ライフコーポレーション(8194)は、首都圏と近畿圏を中心に食品スーパーマーケット「ライフ」を展開する企業です。生鮮食品に強みを持ち、プライベートブランド商品の開発にも力を入れています。日常の食料品を扱うため、景気に左右されにくいディフェンシブな事業特性を持っています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
15.48
適正
優待利回り
0.79%
配当利回り
2.66%
連続増配
2期

基本情報

株価2,458円
最低投資金額245,800円
必要株数100
権利確定月6月
年間配当65.5円/株
PER(実績)11.3倍※実績EPS基準
PBR1.37倍

優待内容

①~③よりいずれかを選択①ライフ商品券②ライフプライベートブランド商品詰合せセット③社会貢献活動団体へ寄付100株以上継続保有期間 1年以上:2,000円分 3年以上:3,000円分500株以上継続保有期間 1年以上:3,000円分 3年以上:4,000円分1,000株以上継続保有期間 1年以上:5,000円分 3年以上:6,000円分

金額換算: 年間 約6,000

優待判定():自社商品券や自社PB商品詰合せセットが選べる優待であり、自社店舗への送客・囲い込み効果が明確です。

強み

  • 当期純利益約179億円と安定した収益基盤がある
  • PER12.42倍と利益面から見たバリュエーションは手頃な水準にある
  • 優待は自社商品券・PB商品詰合せ・寄付から選べる選択制で、自社との結びつきが強い
  • 長期保有で優待がグレードアップする設計で、3年以上で増額される

弱み・注意点

  • ミックス係数19.13で、四拍子基準の15以下(割安)にはやや届いていない
  • 配当利回り2.52%で高配当ライン3%を下回っている
  • 連続増配2期で、四拍子基準の3期以上には届いていない
  • 優待は1年以上の継続保有が条件で、取得してすぐには受けられない

ライフコーポレーションの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数19.13)

ミックス係数は19.13です。株主優待ラボでは「15以下が割安」を基準にしているので、やや割高寄りの位置にあります。PERは12.42倍と利益面では手頃ですが、PBRが1.54倍と1倍を超えている影響です。

黒字(当期純利益約179億円)

当期純利益は約179億円で、しっかりとした黒字を確保しています。食品スーパーは日常必需品を扱うため景気変動に比較的強く、利益の安定性が期待できる業種です。

連続増配2期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は2期です。四拍子基準の3期以上には届いていませんが、増配傾向は確認できます。

優待(自社商品券・PB商品詰合せ・寄付の選択制)

優待内容は、ライフ商品券・ライフプライベートブランド商品詰合せセット・社会貢献活動団体への寄付の3つから選べる選択制です。1年以上の継続保有が条件で、3年以上でグレードアップします。

保有株数継続保有1年以上継続保有3年以上
100株以上2,000円分3,000円分
500株以上3,000円分4,000円分
1,000株以上5,000円分6,000円分

自社商品券やPB商品詰合せが選べるため、会社にとって送客・囲い込みのメリットがあります。長期保有で増額される設計も、短期取得を防ぐ継続性のプラス材料です。四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:スーパーマーケット業界は薄利多売の構造であり、食品価格の高騰や人件費の上昇が直接利益を圧迫します。原材料費の変動には常に注意が必要です。
注意:優待は1年以上の継続保有が条件で、短期で優待を受けることはできません。長期保有を前提とした設計である点を理解しておく必要があります。
注意:ミックス係数19.13は割安ゾーンに近いものの、まだ基準を超えています。市場環境が悪化した局面では、株価の調整リスクがあります。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。