YL株主優待ラボ
8167

リテールパートナーズ

0111 / 小売業
結論:配当利回り3.06%+優待利回り1.56%で合計利回り4%超が見込めるスーパー系持株会社。PER10.21倍と利益面の割安感があり、連続増配3期で四拍子基準をクリアしています。 四拍子は 4○

四拍子スコア 4○

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

リテールパートナーズはどんな会社?

リテールパートナーズ(8167)は食品スーパーマーケットを中心に展開する持株会社です。九州・中国地方を地盤に複数のスーパーマーケットチェーンを運営しています。地域密着型の食品小売業として、日常の食卓を支える存在です。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
6.16
割安
優待利回り
1.56%
配当利回り
3.20%
連続増配
3期

基本情報

株価1,250円
最低投資金額125,000円
必要株数100
権利確定月3月
年間配当40円/株
PER(実績)10.44倍※実績EPS基準
PBR0.59倍

優待内容

<2月末・8月末>下記コースより選択Aコース:買物優待券(100円)Bコース:JCBギフトカード(1枚1,000円)100株以上Aコース:10枚 Bコース:1枚500株以上Aコース:20枚 Bコース:1枚1,000株以上Aコース:50枚 Bコース:3枚2,000株以上Aコース:100枚 Bコース:3枚3,000株以上Aコース:150枚 Bコース:5枚4,000株以上Aコース:200枚 Bコース:5枚5,000株以上Aコース:250枚 Bコース:5枚

金額換算: 年間 約1,000

優待判定():Aコースの買物優待券は自社グループ店舗で利用でき、送客効果が明確です。JCBギフトカードとの選択制ですが、自社系を選べる導線があるため、○判定です。

強み

  • 配当利回り3.06%と高配当ラインの3%を超えている
  • PER10.21倍と利益面での割安感がある
  • 株主優待ラボ集計で連続増配3期、四拍子基準の3期以上をクリア
  • 当期純利益約52億円で安定した黒字を維持している
  • 最低投資額130,800円と少額から投資でき、100株から優待がもらえる

弱み・注意点

  • PBRのデータがなくミックス係数が算出できないため、割安性の総合評価が難しい
  • 優待の買物優待券は100円券のため、少額の利用が中心になる

リテールパートナーズの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数 データなし)

PBRのデータがないため、ミックス係数は算出できません。PERは10.21倍で、15倍を下回る割安な水準です。ただしPBRが不明なため、資産面の評価は別途確認が必要です。

黒字(当期純利益約52億円)

当期純利益は約52億円で、安定した黒字を維持しています。食品スーパーは生活必需品を扱うため、景気変動の影響を比較的受けにくい事業構造です。

連続増配3期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は3期です。四拍子基準の3期以上で○に該当します。

優待(買物優待券またはJCBギフトカードから選択・年2回)

優待内容は2月末・8月末の年2回で、Aコース(買物優待券・100円券)またはBコース(JCBギフトカード・1枚1,000円)から選択できます。

保有株数Aコース(買物優待券)Bコース(JCBギフトカード)
100株以上10枚(1,000円分1枚
500株以上20枚(2,000円分1枚
1,000株以上50枚(5,000円分3枚
2,000株以上100枚(10,000円分)3枚
3,000株以上150枚(15,000円分)5枚
4,000株以上200枚(20,000円分)5枚
5,000株以上250枚(25,000円分)5枚

Aコースの買物優待券は自社グループ店舗で使えるため、送客効果が明確です。JCBギフトカードとの選択制ですが、自社系の選択肢がある点で会社に続ける合理性があります。四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:食品スーパーは競合との価格競争や原材料費・人件費の上昇に影響を受けやすい業種です。利益率が薄い業態のため、コスト上昇が業績に直結しやすい構造です。
注意:PBRのデータがなくミックス係数が算出できないため、割安性の総合的な評価が困難です。PER10.21倍は低めですが、資産面の評価は別途確認が必要です。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。