YL株主優待ラボ
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ハイデイ日高

0111 / 小売業
結論:中華料理チェーン「日高屋」を展開するハイデイ日高。優待券またはお米券を年2回受け取れる仕組みで、長期保有で枚数が増える点が特徴的だが、優待利回りは低めで配当との合算で判断したい銘柄。 四拍子は 2○1△1×

四拍子スコア 2○1△1×

割安
×
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

ハイデイ日高はどんな会社?

ハイデイ日高は、低価格帯の中華料理チェーン「日高屋」を主力に展開するファストフード系外食企業。ラーメン・定食・餃子など幅広いメニューを手頃な価格で提供し、駅周辺を中心に店舗網を持つ。安定した収益基盤を持ち、外食産業の中でもコスト競争力を強みとしている。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
77.88
割高
優待利回り
0.66%
配当利回り
1.96%
連続増配
3期

基本情報

株価2,652円
最低投資金額265,200円
必要株数100
権利確定月4月
年間配当52円/株
PER(実績)20.28倍※実績EPS基準
PBR3.84倍

優待内容

①優待券(500円) または、②お米券 のどちらか一方<2月末>100株以上継続保有 3年未満:①2枚 または ②1kg 3年以上*:①2枚 または ②1kg500株以上継続保有 3年未満:①10枚 または ②3kg 3年以上*:①12枚 または ②4kg1,000株以上継続保有 3年未満:①20枚 または ②5kg 3年以上*:①24枚 または ②7kg* 毎年2月末及び8月末の自社株主名簿に同一株主番号で連続して7回以上記載または記録された株主様。(初回の保有期間の起算日を2017年2月末とし、同日現在の株主名簿に記録された株主様より適用。)<8月末>100株以上①2枚 または ②1kg500株以上①10枚 または ②3kg1,000株以上①20枚 または ②5kg

金額換算: 年間 約500

優待判定():優待利回りは0.66%と低水準で、100株保有での優待額は年間最小。長期保有特典や半年ごとの権利取得は魅力だが、単体での優待メリットは限定的。

強み

  • 年2回(2月末・8月末)の権利確定で優待券またはお米券を受け取れる
  • 長期保有(3年以上)で優待内容が増量される仕組みがあり、継続保有へのインセンティブが高い
  • 配当利回り1.99%と優待利回りの合算で総合利回りを補完できる
  • 3期連続増配実績があり、株主還元の継続性が見られる
  • 黒字経営を維持しており(純利益 約47億円)、優待・配当の継続に対する財務的裏付けがある

弱み・注意点

  • 優待利回りは0.66%と低く、優待単体での投資妙味は薄い
  • PBR 3.78倍と株価は純資産比で割高感があり、バリュー投資の観点では選択しにくい
  • 最低投資額が約26万円と中程度で、優待額に対してコストパフォーマンスが高くない
  • 長期保有特典の適用には連続7回以上の株主名簿記載が必要で、恩恵を受けるまでに時間がかかる

優待の四拍子チェック

① 優待内容

優待券(500円券)またはお米券のいずれか一方を選択。年2回(2月末・8月末)権利確定で受け取れる。

保有株数保有期間優待券お米券
100株以上 3年未満 2枚 1kg
3年以上 2枚 1kg
500株以上 3年未満 10枚 3kg
3年以上 12枚 4kg
1,000株以上 3年未満 20枚 5kg
3年以上 24枚 7kg

※2月末は長期保有特典あり。8月末は保有期間による増量なし。長期特典は毎年2月末・8月末の株主名簿に同一株主番号で連続7回以上記載が条件。

② 使いやすさ

優待券は「日高屋」など自社店舗で利用できる食事券。日常的に利用する機会が多い方には使いやすい優待。お米券は汎用性が高く、店舗を使わない方でも活用しやすい選択肢。自分のライフスタイルに合わせて選べる二択制が特徴。

③ 長期保有特典

2月末権利分に限り、3年以上継続保有(連続7回以上の株主名簿記載)で優待内容が増量される。500株保有では10枚→12枚、1,000株保有では20枚→24枚に増える。ただし、100株保有では枚数は変わらない点に注意。長期保有の起算日は2017年2月末。

④ 総合利回りと位置づけ

優待利回りは0.66%、配当利回りは1.99%。優待単体では利回りが低いが、配当と組み合わせた合算利回りを重視する投資スタイルや、日高屋を日常的に利用する方にとって選択肢になりうる銘柄。長期保有で優待が増える仕組みは、腰を据えて保有したい方との相性が良い。

投資する際のリスク

注意:外食産業全般として、食材コストや人件費の上昇が収益を圧迫するリスクがある。
注意:優待の内容や制度自体が変更・縮小される可能性は常に存在し、長期保有を前提とした計画が崩れる場合もある。
注意:PER 19.96倍の水準は業績悪化局面で株価下落の余地が大きく、優待・配当を上回る評価損が生じるリスクがある。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。