YL株主優待ラボ
3191

ジョイフル本田

0111 / 小売業
結論:配当利回り3.85%の高配当銘柄で、連続増配4期。自社商品券・カタログギフト・寄付から選べる優待があり、黒字(当期純利益約88億円)の安定感も魅力です。 四拍子は 3○1△

四拍子スコア 3○1△

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

ジョイフル本田はどんな会社?

ジョイフル本田(3191)は、ホームセンター事業を展開する大手小売企業です。関東エリアを中心に大型店舗を運営し、DIY用品、園芸、ペット、インテリアなど幅広い商品を取り扱っています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
16.82
適正
優待利回り
1.40%
配当利回り
3.76%
連続増配
5期

基本情報

株価2,233円
最低投資金額223,300円
必要株数100
権利確定月3月
年間配当84円/株
PER(予想)15.29倍
PBR1.1倍

優待内容

①商品券(500円券) ②地元特産品等カタログギフト ③社会貢献(寄付)の中から選択3年未満100株以上①3,000円分の商品券(6枚)、②3,000円相当、③3,000円分 の中から選択400株以上①5,000円分の商品券(10枚)、②5,000円相当、③5,000円分 の中から選択2,000株以上①10,000円分の商品券(20枚)、②10,000円相当、③10,000円分 の中から選択4,000株以上①20,000円分の商品券(40枚)、②20,000円相当、③20,000円分 の中から選択3年以上100株以上①4,000円分の商品券(8枚)、②4,000円相当、③4,000円分 の中から選択400株以上①7,000円分の商品券(14枚)、②7,000円相当、③7,000円分 の中から選択2,000株以上①14,000円分の商品券(28枚)、②14,000円相当、③14,000円分 の中から選択4,000株以上①28,000円分の商品券(56枚)、②28,000円相当、③28,000円分 の中から選択 ※3年以上保有の期間判定は、6月20日および12月20日の株主名簿に、「同一の株

金額換算: 年間 約28,000

優待判定():自社店舗で使える商品券がメインの優待で、送客効果が明確です。カタログギフトや寄付も選択可能で、株主にとって利便性が高い設計です。

強み

  • 配当利回り3.85%で高配当ラインの3%を超えている
  • 株主優待ラボ集計で連続増配4期、四拍子基準の3期以上をクリア
  • 黒字企業で当期純利益は約88億円と安定した稼ぐ力がある
  • 自社商品券・カタログギフト・寄付から選べる柔軟な優待設計
  • PER14.93倍で割安基準の15倍を下回っている

弱み・注意点

  • PBR・ミックス係数がデータなしのため、割安性の総合評価が難しい
  • 優待が充実する400株以上では投資額が大きくなる
  • 3年以上の継続保有で優待が増額されるため、短期保有では最大限の恩恵を受けられない

ジョイフル本田の四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数データなし)

PBRのデータがないため、ミックス係数は算出できません。PERは14.93倍で、株主優待ラボの割安基準である15倍をわずかに下回っています。

黒字(当期純利益約88億円)

当期純利益は約88億円で、黒字を確保しています。四拍子の「黒字」基準を満たしています。ホームセンターは日用品や生活必需品を扱う業態のため、比較的景気に左右されにくい収益構造です。

連続増配4期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は4期です。3期以上で○に該当します。

注意:株主優待ラボでは過去5年の配当データをもとに連続増配年数を数えているため、掲載している連続増配は最大でも4期です。実際にはもっと長い連続増配歴がある会社でも、株主優待ラボでは「4期」と表示される場合があります。

優待(商品券・カタログギフト・寄付から選択)

優待は、自社店舗で使える商品券(500円券)、地元特産品等のカタログギフト、社会貢献(寄付)の中から選択できます。3年以上の継続保有で優待額が増額されます。

保有株数3年未満3年以上
100株以上3,000円分4,000円分
400株以上5,000円分7,000円分
2,000株以上10,000円分14,000円分
4,000株以上20,000円分28,000円分

自社店舗で使える商品券が選択肢の中心であり、送客効果が明確です。四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:ホームセンター業界は、住宅着工件数の減少や消費動向の変化に影響を受けやすい業種です。大型店舗の維持コストも高く、景気後退時の来店客数減少リスクには注意が必要です。
注意:関東エリアに集中した店舗展開のため、地域経済や自然災害の影響を受けやすい点は押さえておきたいです。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。