YL株主優待ラボ
3050

DCMホールディングス

0111 / 小売業
結論:PER11.29倍の割安水準で、当期純利益約171億円の安定黒字企業。連続増配4期で配当利回り2.79%に加え、自社ホームセンターで使える買物優待券がもらえます。 四拍子は 4○

四拍子スコア 4○

割安
黒字
連続増配
優待

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

DCMホールディングスはどんな会社?

DCMホールディングス(3050)はホームセンター事業を中核とする小売グループです。「DCM」ブランドで全国にホームセンターを展開し、DIY用品や園芸用品、日用品などの幅広い商品を取り扱っています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
7.81
割安
優待利回り
0.31%
配当利回り
3.22%
連続増配
5期

基本情報

株価1,460円
最低投資金額146,000円
必要株数100
権利確定月3月
年間配当47円/株
PER(実績)11.49倍※実績EPS基準
PBR0.68倍

優待内容

株主買物優待券100株以上継続保有 3年未満:500円 3年以上*:2,000円500株以上継続保有 3年未満:1,000円 3年以上*:3,000円1,000株以上継続保有 3年未満:2,000円 3年以上*:5,000円* 同じ株主番号で、2月末日および8月31日現在の株主名簿に7回以上連続で記録された株主さま。

金額換算: 年間 約5,000

優待判定():自社グループのホームセンター店舗で利用できる買物優待券であり、送客効果が明確です。会社にとって続ける合理性がある優待と見られます。

強み

  • PER11.29倍と15倍を下回っており、収益面での割安感がある
  • 当期純利益約171億円と安定した収益基盤を持つ
  • 株主優待ラボ集計で連続増配4期、四拍子基準の3期以上をクリア
  • 100株・約165,100円から優待が取得でき、自社ホームセンターで使える買物優待券がもらえる
  • 3年以上の長期保有で優待額がアップグレードされる仕組みがある

弱み・注意点

  • 配当利回り2.79%で高配当ラインの3%にわずかに届いていない
  • 100株・3年未満では500円分と優待利回り0.31%にとどまり、優待面のリターンは控えめ
  • PBR・ミックス係数のデータがなく、資産面からの割安性の判断ができない

DCMホールディングスの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数データなし)

ミックス係数のデータはありません。PBRが非公開のため算出できない状態です。ただし、PERは11.29倍で15倍を下回っており、収益面では割安な水準にあります。

黒字(当期純利益約171億円)

当期純利益は約171億円で、安定した黒字を確保しています。ホームセンター事業は日用品やDIY用品など幅広い商材を扱っており、景気変動に対する耐性がある程度備わっている業態です。

連続増配4期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は4期です。3期以上で○に該当します。

注意:株主優待ラボでは過去5年の配当データをもとに連続増配年数を数えているため、掲載している連続増配は最大でも4期です。実際にはもっと長い連続増配歴がある会社でも、株主優待ラボでは「4期」と表示される場合があります。

優待(自社ホームセンターで使える買物優待券)

自社グループのホームセンター店舗で使える株主買物優待券がもらえます。継続保有期間によって金額が変わります。

保有株数3年未満3年以上
100株以上500円2,000円
500株以上1,000円3,000円
1,000株以上2,000円5,000円

※3年以上の条件は、同じ株主番号で2月末日および8月31日現在の株主名簿に7回以上連続で記録された株主さまが対象です。自社店舗で使える買物優待券で送客効果が明確なため、四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:ホームセンター業界は競合が多く、他業態(ドラッグストア、EC等)との競争が激しい分野です。価格競争の激化により利益率が圧迫されるリスクがあります。
注意:優待は3年未満・100株で500円分にとどまります。長期保有による優待額のアップグレードを得るには、同一株主番号で7回以上連続して株主名簿に記録される必要があり、条件はやや厳しめです。

この銘柄を購入するには

証券口座をお持ちでない方は、以下から口座開設できます

※ 広告を含みます

関連する優待銘柄

出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。